大学時代の親友・まくずさんからもらった
「ここはオレたちがくいとめるネコ」。
とりあえずお茶販売ケースを守ってもらったら
５分で白猫の吸盤がはずれ、ずり落ちてしまった
うーん、日本の平和を守ってもらうのは
ちと無理か…(´・ω・｀)




んなわけで、安倍首相の靖国参拝を発火点に、ついに国連安保理でも日本非難が
起きてしまった。


　　　　毎日新聞　１月３０日
　　　　　　http://mainichi.jp/select/news/20140130k0000e030164000c.html

　　　　　　　安保理:中韓が首相靖国参拝などで日本批判　公開討論会

【ニューヨーク草野和彦】国連安全保障理事会で２９日、戦争の教訓をテーマにした公開討論会が開かれ、中国と韓国の代表がそれぞれ、安倍晋三首相の靖国神社参拝などを取り上げ、歴史認識を批判した。昨年１２月の靖国参拝後、中韓は国連を舞台に日本非難を展開しているが、安保理の会合でこの問題を取り上げ日本を批判したのは初めて。

　中国の劉結一国連大使は、靖国参拝を「侵略戦争に対する評決を覆す試み」と指摘。「日本の指導者は、近隣諸国を含む国際社会の信頼を得るため、行動によって誤りをただすべきだ」と求めた。

　韓国の呉俊（オ・ジュン）国連大使は、日本の指導者の歴史認識によって「北東アジアの緊張がこれまでになく高まっている」と主張。靖国参拝や慰安婦問題での日本の対応に加え、島根県・竹島（韓国名・独島）を「我が国の固有の領土」と明記した学習指導要領解説書の改訂も批判した。

　これに対し、梅本和義国連次席大使は、首相の靖国参拝は不戦を改めて誓ったものであり、中韓とは「未来志向で協調的な関係を築きたい」という日本政府の姿勢を説明した。

　中韓は、女性の地位向上を目指す国連機関「ＵＮウィメン」の今月２０日の執行理事会でも、靖国参拝や慰安問題を取り上げた。

日本の次席大使が「首相の靖国参拝は不戦を改めて誓ったもの」と釈明したそうだが
もともと靖国神社は不戦の誓いだの鎮魂だのとは無縁の神社で、死者の霊を呼び寄せて
敵殲滅！と戦いの勝利を祈念する招魂場である。幕末に長州藩が「会津藩を倒せ！」
「新選組を殺せ！」とガーガー拝んでいたわけで、時代劇ドラマでその様子を見て
うわっ、気持ちワルーイ。オカルト？などと思ったものだ。
香港や台湾映画でお馴染みのキョンシー(ゾンビ)を呼び出すようなものだ。
招魂など日本古来の宗教とはまったく相容れない大陸の風習であり、それなのになぜ
右翼保守派の人々が嬉々として参拝するのか、私には理解できかねるのである(ｰｰ;)


そして米国からも、再三このように忠告を受けているのだが…。
それでも聞く耳を持たない安倍内閣。中国を非難しようとして、逆に日本の方が
世界から包囲網を巡らされてしまった。孤立化に耐え切れず国連脱退なんてことに
なったら、いつか来た道に再び迷い込んでしまう。
ま、それが安倍首相の望む道なのかもしれないが。


　　　朝日新聞　１月１８日
　　　　　http://www.asahi.com/articles/ASG1L2RR9G1LUHBI009.html

　　　　　　米、日韓関係の改善求める　訪米の谷内氏に靖国参拝言及

　米国のライス大統領補佐官（国家安全保障担当）は１７日、米ホワイトハウスで谷内正太郎国家安全保障局長と会談し、安倍晋三首相の靖国神社参拝を取り上げ、特に日韓関係の改善のために日本側の取り組みを求めた。オバマ政権は安倍首相の参拝が東アジア情勢に与える影響を懸念しており、こうした立場を直接伝えたものだ。

　米政府当局者が朝日新聞の取材に明らかにした。ライス氏が安倍首相の靖国神社参拝を取り上げ、対話と外交によって相違を解決するよう求める、米政府の立場を改めて示したという。

　またライス氏は、北朝鮮を巡る日米韓協力の重要性などを説明したうえで、「日本が韓国との関係改善のため何らかの措置を取ることを望む」と話した。

　同行した日本政府関係者は記者団に会談内容を説明したが、ライス氏が靖国参拝問題を提起したことや、日韓関係の改善を求めたことは明らかにしなかった。（ワシントン＝大島隆）

参照

　　　　ダイヤモンド・オンライン
　　　　　　「田岡俊次の戦略目からウロコ」
　　　　　　http://diamond.jp/articles/-/46910

　　　　　　　　　中国包囲網どころか日本包囲網
　　　　　　　　　　　　　　　靖国参拝が示した国際情勢の大変化

　安倍総理は昨年12月26日、突如靖国神社に参拝した。これに対して中国、韓国ばかりか米国までが“disappointed”（失望）という言葉を使って批判。中国包囲網どころか逆に日本包囲網という様相を呈した。「資本主義vs社会主義」という冷戦時代の世界観から脱却できず、ソ連の後任に中国を擬し「日米同盟強化で中国に対抗」しようという認識は、もはや時代遅れである。(以下は、上記のサイトで)