腰痛が少しよくなってきたかも。腰痛ベルトと杖でなんとか歩けるようになった。
しかし今度はコロナの第３波が拡大してきているので、スーパーなどへの外出にはますます気を使ってしまう。
半ば引きこもり的な暮らしの中で、スマホのパズルゲームをやったり中国ドラマの「三国志」を再び観たりで、われながら非建設的な日々だと思いつつ…。ほんとはもっと外に出て公園まで歩いたりするべきなんだが。
けっこう一つのことに集中してしまう性格なので、テレビドラマ全50話というのもずっと見続けてしまい、自分で呆れてしまうことばかり。
ともあれ、ゲームやドラマに見飽きて少し体調も戻ったら、またこのブログを書き続け、ツイッターでも発信しなければ。希望的観測ではあるけれど…






親友の真知子にゃんが手作りのアマビエの切り絵を
送ってきてくれたのでタンスに貼った

　テレビをつけてもネットを見ても、コロナ、コロナで、もううんざり。日々客室をはじめアルコール消毒にいそしんでいるので、何を嗅いでもアルコール臭に思えて不快である。で、この記事に深く共感。


　NEWSポストセブン 　7月22日
　　　https://news.infoseek.co.jp/topics/postseven_1579640/

　　　メディア招いたコロナ過剰反応　ゼロリスク志向で無意味対策　　
　

「机の消毒にも意味はない」という（時事通信フォト）


　国立感染症研究所や米疾病対策センターといった最前線の施設で研鑽を重ねたウイルス研究者で、国立病院機構仙台医療センターウイルスセンター長の西村秀一医師の目には、現在の日本のコロナ対策が「おかしなことだらけ」に見えるという。

　感染者の咳でウイルスが1万個飛んだと仮定しても、ほとんどは空気の流れに乗って散らばり、机などに落下するのは1センチ四方あたりわずか数個なのだという。こうしたウイルスの特性から考えると、感染者の出ていない学校で毎日机を消毒したり、呼吸をしないためウイルスを排出しない遺体を扱う葬儀業者が防護服を着たりすることなどに意味はないと同氏は論じる。

　現在の「1億総過剰対策」を招いた要因は主要メディアが呼ぶ専門家たちだと西村氏は指摘する。

「本来、専門家は、『具体的なリスク評価』を世に伝える責務があります。咳で床に落ちたウイルス数、それが手につき、どれだけ体内に入るか。東京にエレベーターが何基あり、一日何人使用するか。そのボタンにウイルスが付着しそこから感染する確率はどの程度か。

　そうしたリスク評価を概算でも見積もり、世に知らしめる必要がある。しかしテレビに登場する専門家は、『感染する可能性がある』と言うばかり。万一のために、ほとんど可能性のないこともふつうに起きているように話している。大昔の天気予報と同じです。晴れと言って雨より、雨と言って晴れた方がいい」

　結果、国民にゼロリスク志向が広がり、無意味な対策に追われている。

「ゼロリスクを求めたら日常生活は送れません。代わりに人と人のつながりが消え、職が失われ、差別まで生まれている。こんなことはもう終わらせるべきです」（同前）

※週刊ポスト2020年7月31日・8月7日号

　　

人間の欲や利権にまみれたものごとは、いつか自分の身に凶となって降りかかる。常に「アンダーコントロール」できるとはかぎらないのだ。
それが証拠に、ウィルスという目に見えないほど微小な無生物すら未だにアンダーコントロールできないでいるし、原発事故処理はなおさらコントロールすることなど不可能だ。
そうした大災害やコロナ禍の惨状を覆い隠し、自らのレガシーとしての五輪を追い続けたツケが、ついにはっきりと輪郭を現し始めた。





5月16日、WHOのテドロス事務局長と会談したIOCのバッハ会長(右)。
健康促進を重んじる会長は無観客での五輪開催には否定的
写真：WHO／ロイター／アフロ　AFP／アフロ




　FRIDAY　　６月７日
　　　https://friday.kodansha.co.jp/article/117372

　　　衝撃文書入手…！東京五輪「21年の中止はすでに決定済み」

世界展開する大手旅行会社のリポートを独占入手。そこには新型コロナウイルスに関する様々な懸念が列挙され、「東京五輪中止は決定事項」だという衝撃の内容が書かれていた。

緊急事態宣言解除を３日後に控えた５月22日、小池百合子都知事(67)は五輪代表選手の練習施設『ナショナルトレーニングセンター』に言及。早期に再開したいと述べた。だが、現実は甘くない。

五輪の準備作業を統括するＩＯＣ（国際オリンピック委員会）のコーツ調整委員長は５月21日付の豪紙『オーストラリアン』で「新型コロナウイルスの感染が収束しない限り、東京五輪の開催はありえない」と警告。今年10月ごろに開催可否を判断する、とクギを刺した。

感染者170万人、死者10万人を出しているアメリカの見立てはさらに厳しい。本誌は米政府との繋がりをバックに世界展開している大手旅行会社のマル秘レポートを入手。そこには、こんな一文があった。


「東京五輪は中止が決定している」

その根拠は以下の通りだ。

●多くの国が代表選手の再選考のための大会を開催する余裕も時間もない

●’21年は各国、財政の建て直しが最優先

●ワクチンができたとしても、世界中に行き渡るだけの量を確保することは困難。注射器や瓶の確保も間に合わない

●アフリカや中南米などの医療後進国はまだ第１波の真っ只中で収束が見えない

こうした事情を勘案し、件(くだん)の企業は「東京五輪関連の予約をすべてキャンセルした」とレポートを結んでいた。

ちなみにこの企業は、今年、五輪延期が発表される数週間前にも同様のレポートを作成。いち早く対策を練っていた。

米スポーツ専門誌『スポーツ・イラストレイテッド』のクリストファー・ウォルシュ記者も「五輪中止」を否定しない。


「強行開催したとして、無観客に近い形になるでしょう。そんな大会に莫大な資金を出すスポンサーがどれだけいるのか。実際、新型コロナで多くの選手が企業のサポートを失っています。練習環境に不平等が生じているのもフェアではない。これらの理由で、複数のＩＯＣ関係者が『中止すべき』と主張しています」

長年、アメリカの代表選手や関係者の移動を担ってきたスポンサー企業のひとつ、ユナイテッド航空は１月～３月の決算で1800億円もの赤字を計上した。

「延期を受けて各スポンサー企業は再契約を迫られていますが、難航しています。大減益のなか、ビジネスとしての旨味も宣伝効果も薄い東京五輪にカネを出す意味を測りかねているのです。中止になってほしい、というのがホンネでしょう」（在米ジャーナリストの伊吹太歩氏）

「五輪ファースト」は日本だけなのだ。


『FRIDAY』2020年6月12日号より

　新型コロナウイルス(ＣＯＶＩＤ－１９)対策としての緊急事態宣言が先月末にようやく解除されたが、未だに検査数が各国に比べて圧倒的に少ない上、補償が伴わない自粛要請という形で１００年前のスペイン風邪時と同様の都市封鎖を行ったものだから、経済が耐えきれないほどに落ちこんでしまった。　

中でもうちのような観光産業が落ち込みの最たるもので、まるで敗戦後の焼け野原のような状況である。
また解除されたからといって県をまたいでの行き来はダメだし、お祭りや花火大会のイベントもきれいさっぱり中止になってしまい、さらなるキャンセルが積み重なるばかりだ。

湯河原はここ数年来の大型台風の影響で花火や海水浴場がずっと取りやめになって集客に影響が出ていたので、今度のコロナの襲来はあまりにダメージが大きすぎた。
というわけで、この焼け野原の状態からどう立ち直ればいいのか、日々思案中である。

１６歳の年寄り猫姉妹　左はハナ、右がマヨ。
ライバル心むき出しでガツガツお食事中。



　やっと神奈川県も緊急事態宣言が解除されたけど、これまでの日常が戻るわけでもなく、漠とした不安の中に漂っているようだ。ＮＨＫの夜のニュースで、五木寛之の「Alone and Together　ひとりだけどみんなとつながっている」という、このコロナの時代の生き方を伝えていたけど、私が若いころ励まされたのは、社会学者のマックス・ウエーバーの「時代に耐えよ」という言葉だった。苦しいときどきに流されずに耐えていくのはなかなか難しいことだが、こういう時だこそ荒天に向かって顔を上げ、一歩一歩進んでいくしかないのだと思う。

　ずいぶん長い間ブログ書きを中止していた。
新型コロナウイルス騒動で嫌気がさしていたのと相まって、頚椎(首の骨)を痛めて右手にしびれが走るようになり、さらに小指がばね指になって痛むので整形外科に行ったのだが、すでに帯状疱疹後神経痛の痛み止めを飲んでいるし、小指にまたキシロカイン注射をすると腱がボロボロになるよと脅されて、結局何の手当てもないまま帰宅して、今に至っている。
もっと大きな病院に行きたいが、そうすると１日つぶれてしまうし、この状況ではあまり外出したくないしで、我慢の毎日だ。

　そのかんに外猫のマイケルが急に発病して、マダラやクロエと同様に日夜看病していたのだが、２月末に死んで埋葬。もともとはただの嫌われもののノラ猫にすぎなかったのだが、長く面倒をみるうちに情が移って、いなくなると深い喪失感に襲われた。この出来事は他のＨＰに書いたので、近いうちにこのブログにも載せたいと思う。

　さてオリンピックが延期になったとたんに、これまでなんら目ぼしいコロナ対策をしてこなかった小池都知事や黒岩神奈川県知事が急にしゃしゃり出てきて、オーバシュートだロックダウンだのと言いだしたおかげで、首都圏はどこも外出自粛の嵐に見舞われて、観光地は特に収入減に苦しんでいる。
でたらめの後手後手対策に加えて、なんの補償もなく自粛しろといわれれば反発心しかなくなる。そのでたらめ施策の最たるものが、全世帯に布マスク２枚を配るという「アベノマスク」である。






写真：アナクロ政権に世界もア然（Ｃ）日刊ゲンダイ



　　　　日刊ゲンダイ　４月４日
　　　　　https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/271423

　　　　　　　　　　　　与野党の医師議員が“アベノマスクの乱” 政権の愚策に決起

国内で新型コロナウイルスの感染１例目が判明してから約３カ月。いまだに極度の品薄が続くマスクをめぐり、安倍首相が打ち出した「全世帯に布マスク２枚配布」に世論が怒り狂っているのは言うまでもない。海外メディアにも冷笑交じりで報じられる愚策に業を煮やし、永田町でも医師免許を持つ国会議員が決起。日本医師会をバックに超党派議連を立ち上げた。アベノマスクの乱の様相だ。

医師免許を持つ衆参両院議員による超党派議連「医師国会議員の会」が３日、国会内で会合を開催。幅広いメンツが集まった。自民党からは代表世話人の鴨下一郎元環境相をはじめとする１１人。公明党が２人。立憲民主党は阿部知子衆院議員ら２人、国民民主党は２人、日本維新の会とＮＨＫから国民を守る党はそれぞれ１人。共産党の小池晃参院議員や無所属の桜井充参院議員もメンバー入りしている。
(以下略)

　ついに超党派議連「医師国会議員の会」が立ち上がったというわけだ。
まったくアホな安倍政権にまかせていたら、この日本は悲惨な状況になってしまう。死屍累々のまさにハルマゲドンだ。






東京新聞　４月４日

思わず笑った(*´∀｀)

そして怒りがこみ上げた(-"-)

　１３日の「そもそも総研」を見ていたら、足りない足りないとまことしやかに報じられていた新型コロナウイルスのPCR検査キットが十分足りている事実が判明して、政府のいい加減な対応への怒りがさらに増した。すべてが嘘で固められて、非理性的、非科学的。脳みそが腐っているとしか思えない。
その検査キットに関して、「リテラ」の記事を短くしたものを「健康になるためのブログ」が載せていたので、こちらの方を転載する。






「健康になるためのブログ」より



　健康になるためのブログ　２月１５日
　　　http://健康法.jp/archives/52613

　　　　　　【悲しい】安倍政権、検査キットが足りないは嘘！
　　　　　　　　　　　　すぐに対応すれば、万単位でも検査は可能だった
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（リテラ・モーニングショー）

　その典型が、PCR検査を受けたくても受けられないという問題だ。以前から、中国渡航歴のない人でも疑わしい症状のある人にはPCR検査すべきという声が上がっていたが、厚労省はあくまで中国渡航歴のある人に限定し、検査を受けられる体制をつくろうとしなかった。12日になって、安倍首相がようやく「各自治体の判断で一定の症状がある方に対して検査が可能である」と方針を変更したが、対応が遅すぎるうえ、いまなお自治体に責任を押し付けるという姿勢を変えていない。

　この検査のスポイルはあれだけ感染が広がっている「ダイヤモンド・プリンセス号」の乗客やスタッフに対しても同様だった。乗船客のなかには、早くから「検査を受けたい」という声が上がっていたが、厚労省は、全員検査をおこなおうとしなかった。

　厚労省は「対象者が多い」ことをその理由に挙げ、菅義偉官房長官も10日の会見で「現状では厳しい」という認識を示していたが、これは真っ赤な嘘だ。

　国立感染症研究所や地方衛生研究所だけではなく民間の検査機関を使えば、全員検査はすぐにでも可能だからだ。実際、13日放送『モーニングショー』では、医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師が、玉川氏の「日本の民間検査会社でPCR検査はできるのか？」という問いに、「簡単です、簡単。このウイルスに限らず、ウイルスのPCR検査というのは日常的にやられています」と即答。さらに万単位の検査も「（政府が）やる気になればすぐできます」「1週間とかのオーダーでできると思いますよ」と断言している。

　さらに、厚労省は検査のための「試薬が足りない」とも言うが、バイオ事業会社であるタカラバイオは中国・大連市からの緊急要請を受けて、新型コロナウイルスの検査試薬の生産量を従来の50倍となる1週間あたり25万検体分まで増加。同社は「日本国内でも政府、自治体、民間企業からの要請があれば供給可能」と答えていた。つまり、「対象者の多さ」や「試薬不足」はクリアできる。

　安倍首相は11日、民間の協力も得て「18日までに1日最大300件程度の検査能力を1000件超まで増やせる見通し」などと得意気に発表したが、なんのことはない。実際には「やる気になれば」万単位での検査も可能だったのである。

　リテラの元記事はこちら

　　　　　　LITERA　リテラ　２月１４日
　　　　　　　　https://lite-ra.com/2020/02/post-5256.html
　　　　　　　　　　　安倍政権の酷すぎる新型コロナ対応！
　　　　　　　　　　　「金がかかる」と民間検査キットを導入せず、国内感染の広がりを隠蔽

　新型肺炎(ＣＯＶＩＤ-１９)の感染者が、ついに北海道から沖縄まで日本国中で確認された。
こうなることは早い段階からわかっていたことだが、政府の対策は後手後手ばかりで、世界各国からも批判されるようになってきた。ＷＨＯも、感染経路のトレースができていない国は日本だけだと厳しい見方をしている。それなのに加藤厚労相は「流行、蔓延している状態ではない」と、この期に及んでとんちんかんな見解を出しているのだから呆れるしかない。


　さてそんな日本の状況だが、きょうはバレンタインデーだったんだと、ハタと気づいた。
パンドラの箱からチョコやハートの代わりにＣＯＶＩＤ-１９ウィルスがいっぱい飛び出しました、という笑えない今年のバレンタインデーになってしまったわね

　新型肺炎(新型コロナウイルス)の感染拡大が続き、武漢からのチャーター機やクルーズ船の乗客の感染も加わって、テレビはこの話題一色に染まっている。「桜疑惑」もどこかへ吹き飛ばされてしまった感だ。






上の写真は２月７日のＮＨＫより。
【新型コロナウイルスの感染拡大が続く中国では、患者の数が3万人を超え、
死亡した人は600人を超えました。湖北省では、患者を受け入れる病院だけでなく、
医療従事者の不足が深刻さを増しています。】




　そんな折、朝日新聞が新型肺炎の感染源はコウモリではないかという記事を掲載した。
先月、ちょうど新型肺炎の話題が出始めたころ、行きつけの美容院でマスターに感染源は何なんでしょうねと訊かれ、「たぶんコウモリでしょう。コウモリは狂犬病のウィルスも持ってるし、SARSの時もそうだったから」と答えたので、やはり…と納得したのだった。


　　　朝日新聞　　２月３日
　　　　　https://www.asahi.com/articles/ASN237K7CN23ULBJ01N.html

　　　　　　　　　　　新型肺炎、SARSとウイルス類似　感染源はコウモリか

　世界中に感染が広がりつつある新型コロナウイルスについて、中国などの研究者らが3日、重症急性呼吸器症候群（SARS）コロナウイルスとゲノムの配列が類似していると英科学誌ネイチャーに発表した。感染源は、コウモリである可能性が強まったという。

　論文の一つは、武漢ウイルス学研究所などのチーム。武漢市の海鮮市場で働いていた人を含む重い肺炎の患者7人の口の中などから試料を採取して解析した。その結果、5人のウイルスのゲノム配列全体がわかり、その配列は互いにほぼ同じだった。SARSコロナウイルスとも8割近くの配列が共通していた。さらに、コウモリがもつコロナウイルスの配列と96%が同じだった。

　もう一つの論文は、上海の復旦大学などのチームによる。昨年12月に武漢の病院に入院した、海鮮市場で働いていた男性（41）から採取したウイルスを解析した。その結果、コウモリ由来のSARSと似たコロナウイルスのグループと密接に関連していることがわかったという。

　さて未知の病原菌による感染・パンデミックを描いた映画やドラマはたくさんあって、中でも広く知られているのはダスティン・ホフマンの『アウトブレイク』だろう。これ以外の海外テレビドラマでもウィルス研究所から過失もしくは故意に流出したウィルスによってパンデミックおこる、といった設定のものも数多い。
現実においても、研究施設から過失によって危険なウィルスや細菌が漏れ出したという例はいくつもある。エイズウィルスもこの流出例の一つだという説もある。

そして今回の新型コロナウイルスの発生源は中国の湖北省武漢市なのだが、実は武漢市にはウィルス研究のＰ４施設があって、もしかしたら最初の発生源とされている海鮮市場で売られていたハクビシン(コウモリを食べて感染)由来ではなく、このＰ４施設から漏れ出たものではないかという疑いも一部でささやかれているのだ。果たして真相はどうなのだろうか？







写真：Record China　　2017年2月24日より
https://www.recordchina.co.jp/b165524-s0-c30-d135.html

英科学誌ネイチャーのウェブサイトによると、最も危険とされる病原体を研究する
世界トップレベルのウイルス実験室が、中国湖北省に誕生するという。