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もう暑苦しいことこの上ない。ＣＯ２削減のためにクールビズだの、深夜テレビ番組のカットだの。
今度はコンビニの深夜営業を自粛せよときた。
記憶が不確かだが、ビール缶かなにかにもＣＯ２の量を記載するとの動きもあるそうな。
今に国民一人ひとりも、「私が排出するＣＯ２は○○リットルです」と書いたカードを首からさげる日が来るかもしれないヾ(;゜□゜)ノ 無用な人間は息をするなってことだ。
■で、コンビニに関する記事を２つ紹介したい。
朝日新聞 ６月１５日http://www.asahi.com/travel/news/OSK200806130032.html
京都市、コンビニ深夜営業の自粛要請へ 温暖化対策で
京都市は地球温暖化対策の一環として、市内にあるコンビニエンスストアに深夜の閉店を求める方針を固めた。省エネで温室効果ガスの排出を減らすほか、消灯で夜の町並みの景観を改善する狙いもある。７月にも業界団体や有識者らによる「市民会議」をつくり、具体案をまとめ、来年度にも実施したい考えだ。合わせて自動販売機の台数規制も検討する。都市部での深夜閉店は珍しく、温暖化対策のモデルになることをめざす。 (中略)
深夜帯に働く人らにとっては不便になるとの声もあるが、「環境保護のためにはライフスタイルの変更も必要」と市は理解を求める考えだ。深夜営業が青少年の非行につながっているという指摘もあり、安全・安心の面から規制を求める声もあるという。
コンビニ店の深夜営業をめぐっては、長野県軽井沢町が１９７６年に要綱を定めて午後１１時から翌朝６時まで原則として自粛を求めており、大半の店が従っているという。京都市幹部は「都市部では極めて異例だ。京都で実現できれば、全国に通用するモデル的、先導的な取り組みになる」と話す。
Ｊ−CASTニュースhttp://www.j-cast.com/2008/06/18021999.html
コンビニ深夜営業「自粛」要請 「防犯拠点にもなる」と業界大反発
二酸化炭素（CO2）の削減や地球環境の保護を理由に、コンビニエンスストアの深夜営業の見直しを求める声が強まり、京都市や埼玉県が自粛を求めていく方針を固めた。神奈川県も松沢成文知事が「検討したい」と話した。自治体のこうした動きに鴨下一郎環境相も「歓迎すべきこと」と後押し。自治体による深夜営業「規制」に勢いがつきそうだ。(中略)
ところで、コンビニが深夜営業をやめると、どのくらいのCO2が削減できるのだろうか。J-CASTニュースが日本フランチャイズチェーン協会（JFA）に聞いたところ、「夜間でも冷蔵庫などは動いており、看板や店内照明の消灯による削減効果は5、6%。配送車両を昼間動かすと交通渋滞や車両台数の増加が見込まれ、商品搬送は2%ほど増えてしまう。差し引き4%の効果しかない」と説明する。
セブン＆アイ・ホールディングスも「CO2の削減については、冷蔵庫や空調関係などを新しい省エネタイプのものに取り替えることでも対応している。できることからやっている」と話す。
一方、JFAの試算では深夜営業をやめることで売上げは約20%も落ちる。「経済と環境」のバランスを考えると、深夜営業の取りやめはコンビニにとって簡単ではない。
さらに最近は、深夜営業のメリットに「防犯拠点」としての役割をあげており、JFAによると、年間約1万3000件もの女性の駆け込みがあり、そのうちのほぼ半数が深夜帯だった。「コンビニのおかげで安心して帰宅できるという、利用者の声は少なくない」（セブン＆アイHD）と、「温暖化防止」という一方的な視点からの議論を牽制する。
全国のコンビニは4万2246店（JFA加盟12社ベース、08年2月末時点）で、このうち深夜（24時間）営業は3万9878店、じつに94.4%に上る。夜型生活がCO2排出量を増やしているというのであれば、「テレビやインターネットが与えている影響のほうが大きい。深夜に働いている人もいて、便利に使ってもらっているのに、深夜営業が環境に悪いとは心外だ」と、あるコンビニ関係者は不満をあらわにする。
２４時間営業を継続＝コンビニ団体
自治体の深夜営業自粛要請方針に対し
記者会見で反対姿勢を示す土方清日本フランチャイズチェーン協会会長（左）と
山口俊郎セブン―イレブン・ジャパン社長（２０日、東京都港区） 【時事通信社】
■私はJ-CASTニュースの報道内容の方に強く共感する。
微々たる削減のために深夜営業を規制するその裏に、国民のライフスタイルを規制したいという腹黒さが透けて見えるからだ。
そもそも昨今のヒステリックでカルト的な「人為的地球温暖化説」には反対だ。
なんでこんな非科学的な話を多くの人が信じ込んでしまうのか、どうにも理解できない。
いったい、なぜ(？_？)
「温暖化説」への疑問については、次回で。
写真はシンガポール沖の石油精製所(ロイター通信 ３月撮影)
■ロイター通信 ６月６日
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-32138920080606
世界のＣＯ２排出量、現行政策継続なら2050年までに倍増＝ＩＥＡ
［東京 ６日 ロイター］ 国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は「エネルギー技術予測」と題されたリポートを発表し、各国政府が現行の政策を維持した場合、２０５０年までに世界の二酸化炭素排出量は１３０％、原油需要は７０％増加するとの見通しを示した。
リポートは、二酸化炭素排出量を減らすため、各国政府は「地球規模のエネルギー技術革命」を実現しなければならないとし、２０５０年までに排出量を半減させるには総額４５兆ドルの投資が必要になると付け加えた。
具体的には、今後１５年間に大量の研究開発（Ｒ＆Ｄ）が必要で、二酸化炭素排出抑制技術の開発にかかる費用は年間１００億─１０００億ドルとの試算を示した。
■これまで環境について問題視されていたのは大気汚染だった。
確かに現在は周期的な太陽活動などの影響によって気温が上昇しているが、もしそこに人為的な影響が考えられるとすれば、その主な原因の１つは二酸化炭素ではなく、大気中に浮遊しているススなどの着色エアロゾルである。
上の写真のように石油を燃やして出る白い煙は太陽の熱を吸収しない。火山が爆発すると、その噴煙で太陽光が遮断されて冷害が発生するのと同じである。
温暖化の原因にはこのように、太陽活動、雲、宇宙線の影響を含めさまざま存在している。
ところがなぜかCO2のみが犯人扱いされるようになったしまった。
まるで「郵政民営化すればすべての問題が解決する」のあのキャッチフレーズのように、「ＣＯ2を削減すれば地球温暖化は止められる」というレトリックに世界中が染まってしまっている。
「郵政民営化」がまやかしであったように、「ＣＯ2主犯説」もまたまやかしなのだ。
そんなＣＯ2削減のための無駄に巨費を使う前に、もっと急を要する環境対策に取り組むべきではないのか。
■原油の高騰によるガソリンの値上げと、食糧価格の値上げはしばらく止まりそうにない。
特に石油と食糧のほとんどを海外に依存している日本にとって、事態は深刻だ。
いつ輸入がストップになるかもしれないので、それこそ国家プロジェクトで、一刻も早く食糧とエネルギーの自給(と確保)を行わなければならない。
■食糧危機については東京農大の小泉武夫教授の取材以来、何度となく警告してきたが、今回は小泉教授の専門である醸造・発酵学と微生物に関係のある話題を。
また私が高校生のとき(１００年前か？)、化学の授業で、先生が「植物のセルロースは、将来必ずエネルギーや食物として注目を浴びるだろう」と言った言葉が記憶に残っている。
ということで、沼地などに生えている微生物の「藻」が、今新しいエネルギー源として注目を浴びているのだ。う〜ん、中学生のとき(２００年前か？)は生物部で、コケとかキノコとか藻の類いが好きだったなあ。上の写真は、ボツリオコッカス・ブラウニー（Botryococcus brauni）。
■ITmedia news ５月３０日
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/30/news021.html
「藻」から再生可能ガソリンを精製する技術が登場
日光と二酸化炭素、藻などの光合成微生物から原油を作り出すという新技術。従来のバイオ燃料の課題を克服できるという。
米Sapphire Energyは5月28日、藻からガソリンを精製する新技術を発表した。日光と二酸化炭素、藻などの光合成微生物を利用する「画期的なプロセス」で原油を産出し、オクタン価91（オクタン価はアンチノック性を示す値で、JIS規格ではレギュラーガソリンは89以上と規定されている）のガソリンを精製するというもの。耕地や農作物が不要なため、従来のバイオ燃料にみられた「食糧か燃料か」というトレードオフとも無縁だという。
新技術で産出する原油は、通常の原油精製施設での精製が可能で、従来のサプライチェーンを通じて流通できるという。最終製品となるガソリンはカーボンニュートラルで再生可能。米国材料試験協会（ASTM）標準にも準拠する。新技術では日光以外の天然資源を必要としない上、藻は耕地以外の土地やにごった水でも繁殖するため、原油産出施設を簡単に、経済的に拡大できるのが特徴だとしている。
Sapphire Energyは、石油化学やバイオテクノロジーなどの分野の科学者により設立された企業。「従来のバイオ燃料のマイナス面のない再生可能燃料を作り出すこと」が目標で、ゆくゆくは「再生可能な石油化学製品製造の分野で、世界のリーディング企業になる」ことを目指しているという。IntelやAppleを支援している米ベンチャーキャピタルのVenrockが出資している。
■ＭＳＮ用語解説
【エネルギー植物(石油植物)】
石油の成分に近い液体燃料を抽出できる植物のことで、石油植物ともいう。一般の植物は糖質が主成分だが、この植物は石油とほぼ同じ組成をもつ炭化水素でできているため、抽出した液を乾留すると、文字どおりの代替石油がえられる。
多くのものは茎や枝などの切り口から乳状の液がでるラテックス植物で、利用が検討されている種類には、高発熱量の炭化水素を多く含有するホルトソウ、アオサンゴ、ユーカリ、サイウンカクなどがある。とくにユーカリはひじょうに生長がはやく、世界各地で緑化の目的もあわせて植樹されている。
アオサンゴ1kgからは80gの代替石油がとれるといわれる。またラテックス植物とは別に、ボツリオコッカス・バークレーという藻からガソリンを抽出する研究もある。これはバイオガソリンとよぶべきものだが、抽出プロセスで多量の熱を必要とするなど、実用化のための課題ものこっている。ちなみに、以上のエネルギー植物に対して、従来から菜種油やアルコールなどの燃料を提供してきた菜種、トウモロコシ、サツマイモ、サトウキビなどは、エネルギー作物とよばれる。
■小泉教授は、ボツリオコッカス・ブラウニーなど石油を生産する微生物の遺伝子を細菌や酵母に組み込むことで、落ち葉やゴミから大量に石油エネルギーを作り出すことが可能になると提案している。
ということは、映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー』の中で、ドクがゴミからエネルギーを作って未来のエアカーを走らせるというあのシーンが、ほんとに実現するわけだ。
落ち葉やセルロースやゴミからエネルギーが生まれ、また微生物の酵素の働きで、落ち葉やセルロースからブドウ糖ができて食糧になる。
う〜ん、これは素晴らしい発想じゃないか
この技術をいち早く日本がものにすれば、明るい未来が開けてくると思うんだけど。
■さらに日本の温泉からは、軽油を生み出す「シュードコリシスティス」という微生物も発見されている。また水素を発生させる微生物、すなわち「水素細菌」も注目されている。
【水素細菌 Hydrogen bacteria 】
好気的に分子状水素を酸化して、独立栄養的に生育している細菌である。他の化学合成独立栄養細菌と違って、水素細菌は炭素源とエネルギー源として有機物を利用し、独立栄養のときより増殖速度が高いことが多い。現在、水素細菌は特定の分類群とされず、アルカリゲネス属、アルスロバクター属、バチルス属など12属に含まれ、おもに土壌や水界環境に生息している。
■本日６月１日からまたまたガソリンの値段が上がって、ついに１７０円台に突入した。写真は、１リットル当たり１７４円に値上げされた東京・大田区のスタンド(時事通信社)。この先いったいどこまで上がるやら。遠からず２００円台になりそうな勢いだ。
■その一方で、電力市場の自由化の影響により、価格の安い石炭需要が倍増しているとＮＨＫのニュースが報じていた。
前Ａ首相が提案した「クールアース５０」とやらで、２０５０年までに世界全体の温室効果ガスを半減させるとかなんとか言っておきながら、現状はこんな具合だ。
■ＮＨＫニュース ６月１日
電力の自由化などの影響で、電力会社や新しく発電ビジネスに参入した企業などの発電事業者は、ここ１０年間で価格の安い石炭の利用を増やし、二酸化炭素の排出が多い石炭による発電量が倍増していることが、大学の調査で明らかになりました。
これは、千葉大学の倉阪秀史教授の研究グループが発電事業者の石炭利用量を業態別に調べたものです。それによりますと、電力市場の自由化が導入された平成７年当初、電力会社の石炭使用量は２２００万トン、電力会社に電力を卸す事業者が１９００万トンでした。それが、おととしには電力会社は２倍を超える５０００万トン、電力の卸し事業者も５０％増加の２９００万トンになったうえ、電力市場の自由化が進み、新規に参入した事業者も６３０万トン使用していることがわかりました。発電量に占める石炭火力の割合は２６％と１０年程の間に倍増しており、二酸化炭素の排出量はおよそ２億トン、国全体の１６％を占めるまでになっています。これについて倉阪教授は、オイルショック以降の石油の使用を減らす政策に加え、電力の自由化による競争激化でコストが安い石炭による発電が増加していると指摘しており、「今後二酸化炭素を減らす低炭素社会を作るには安い石炭に偏らない対策が必要で、自然エネルギーの大幅な導入など政策の転換が重要だ」と話しています。
■その同じＮＨＫで『低炭素社会に踏み出せるか 〜問われる日本の進路〜 』という番組をやっていたので、仕事の合い間にチラッとだけ見た。番組案内より 【先進国に温室効果ガスの排出削減を義務付けた「京都議定書」の目標達成期間が今年始まった。日本はこの議定書で国際社会に対し、「今年から５年間で温室効果ガスの排出量を1990年に比べて６％減らす」と約束した。また、北海道洞爺湖サミットの議長国・日本は国際的なリーダーシップを取るべき立場でもある。
日本は長く省エネ技術で世界一を誇り、こうした技術を温暖化対策にも活かし取り組みを進めてきた。しかし日本の温室効果ガスの排出量は思うように減らず、基準となる1990年の水準をなお６％余り上回っている。大幅な削減を達成しているヨーロッパに比べ、なぜ日本のＣＯ２の削減は進まないのか。(以下略)】
■来月の洞爺湖サミットをひかえ、このところますますＮＨＫをはじめ民放各局(特にテレビ朝日)の温暖化関連番組が増えている。そんなに省エネ省エネ、ＣＯ２削減と叫ぶなら、いっそ車社会をやめて馬、ロバ、牛、馬車、自転車、リヤカー利用社会にすればいい。そうすれば高速道路もいらないし、ガソリンもいらない。交通事故や排気ガスもない、安全なスローライフが実現できる。なあんてブーたれてみたくもなる。
温暖化対策に、日本ではどれだけの巨費が投じられているのか。
なんと今年０８年には１兆４０００億円もの予算が組まれているのだ。
しかもＥＵの仕掛けた排出権ビジネスによって、計画通りにＣＯ２削減ができない日本は、さらに巨費でまかなわなければならないのだ。
だいたい日本はすでに世界のトップを行く省エネ大国であり、これ以上はどうやっても削減は無理なのだ。それなのに１９９０年の水準よりさらに減らすという罠にはまってしまったわけで、こうした事実をもっときちんと報道しなければ、国民が誤解してわが国や社会の努力が足りないと思ってしまう。
■というか、そもそも８０年代から急に活発化した地球温暖化危機説自体、根拠の怪しい「擬似科学」にすぎない。そして馬鹿正直にこの説を信じて、どこの国よりも熱心にプロパガンダを垂れ流す日本の姿が辛く悲しい。
■温暖化、温暖化とうるさいなあ。
洞爺湖サミットに向けて、「省エネ」「ＣＯ２削減」の掛け声がいよいよ大きくなっている。
できない努力目標を無理やりクリアしようと画策しているから、もうほとんど無謀。環境テロ。
上の写真は、地球温暖化問題に関する懇談会の初会合に臨む福田首相（手前左から３人目）。手前左端は鴨下環境相。北海道洞爺湖サミットに向け、温室効果ガスの排出削減策を検討する。排出量取引の導入問題など焦点に（５日） 【時事通信社】
■一方、首相のお仲間がたは、省エネ対策として深夜テレビやコンビニを槍玉に挙げている。
まったく発想が貧弱すぎて、笑う気にもなれないワ。
朝日新聞 ３月４日http://www.asahi.com/politics/update/0304/TKY200803040351.html
テレビの深夜放送自粛しては？ 自民、環境対策で検討へ
「午前０時以降はテレビの深夜放送を自粛したらどうか」。４日の自民党総務会で、環境対策を話し合ったところこんな案が飛び出した。７０年代のオイルショックや９０年の湾岸危機で、省エネ対策として政府が深夜放送の自粛を呼びかけた例があるため、最近の原油高対策にならないか――との発想だ。今後、党内で是非を検討するという。
会合では、森山真弓元法相が「オイルショック時のように、テレビを自粛するぐらいのことはやるべきだ」と提案。加藤紘一元幹事長も「京都議定書を国民に理解してもらうためにも検討すべきだ」と同調。中には「深夜までテレビを放送する必要性があるのか」との意見も出た。
これに対し、谷垣禎一政調会長が「法律でしばることはできず、マスコミの協力も必要だ。国民運動のような形で対応できるのか勉強してみたい」と引き取った。
時事通信 ３月７日http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2008030700401
深夜放送自粛「議論の対象」＝地球温暖化対策で−官房長官
町村信孝官房長官は7日午前の記者会見で、地球温暖化対策として深夜のテレビ放送を自粛することについて「幅広い見直しの一環として、議論の対象になってくることはあり得る」と述べ、前向きな姿勢を示した。深夜放送をめぐっては、4日の自民党総務会で自粛を求める意見が相次いでおり、政府としてもこれに同調した形だ。
町村長官は「基本的には各マスコミの自主的なご判断による」としつつも、「低炭素社会をつくるために、一人一人の国民が何ができるかを見直していくことが今求められている」と強調。政府の「地球温暖化問題に関する懇談会」で、深夜放送のほか、24時間営業のコンビニエンスストアなどの見直しについて議論していく考えを示した。
こんな能天気なことを言ってる無能な政治家たちが
一刻も早く政権から降りて
その分の無駄な税金支出が減ることでしょーが！
石油に代わるエネルギー開発は盛んだが、昨今のような穀物を原料としたバイオエタノール開発は、穀物価格の高騰を招き環境も破壊する一方なので、絶対に反対だ。
そもそも人間や家畜の食糧を奪ってまで燃料に利用するなどもってのほかだ。
やはり、牛ふん利用のエネルギーこそ本当のバイオマス・エネルギーといえる。牛ふんだけでなく、牛やニワトリ、生ゴミなども燃料化できるようになればいいのだが。
しかしながら、この牛ふんエネルギーとはメタンガスのことで、メタンガスは二酸化炭素よりも強力な温暖化作用を持つので、頑迷な地球温暖化論者は、またなんだかんだ言うかもしれないけれど。
IT media News ３月６日http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0803/06/news016.html
「牛のふん」エネルギー、実用化スタート
米Pacific Gas and Electric（PG&E）と米BioEnergy Solutionsは3月4日、カリフォルニア州フレズノ郡において、牛のふんを利用した天然ガスの生産を開始したと発表した。
同州の公益事業委員会の認可を受け、BioEnergy Solutionsは年間で最高30億立方フィート（約8500万立方メートル）の再生可能ガスを生産、PG&Eに提供する。
BioEnergy Solutionsは、フレズノ郡リバーデール近くのVintage Dairyにおいて、5000頭の乳牛および子牛のふんを屋根つきの沼に蓄積する。沼の広さはフットボール競技場ほぼ5つ分、深さは3階建ての建物に相当する。ふんを腐敗させ、メタンガスの生成を待つ。メタンガスから腐食物を除去し、PG&Eの規格に準拠する品質まで高めたのち、PG&Eのパイプラインへ送る。PG&Eはこの天然ガスを利用して再生可能電力を生成、カリフォルニア中部および北部の顧客に提供する。
PG&Eは2008年内に、同社が提供するエネルギーの14％を、太陽電池、風力発電など、再生可能エネルギー資源から調達する計画だ。
共同通信 ２月２７日http://www.47news.jp/CN/200802/CN2008022701000067.html
種子の「箱舟計画」始動 北極圏に保管庫、絶滅防げ
【ロングヤービーエン（ノルウェー領スピッツベルゲン島）２６日共同】
災害などによる農作物種の絶滅を防ぎ多様な品種を維持するために、各国から預かった種子を冷凍保存する世界最大の施設「グローバル種子ボルト（保管庫）」が、北極圏にあるノルウェー領スピッツベルゲン島に完成し、２６日に施設内で開所式が行われた。
ノルウェー政府が「種子の箱舟計画」として同島の中心ロングヤービーエンの永久凍土層に５０００万クローネ（約１０億円）をかけて建設し、独立国際機関「グローバル作物多様性トラスト」が運営にかかわる。１２０メートルのトンネル奥にある３つの保管庫は計約４５０万点の収容能力がある。
山の中腹にある施設での開所式には国連食糧農業機関（ＦＡＯ）や欧州連合（ＥＵ）関係者ら計約２５０人が参加。式でノルウェーのストルテンベルグ首相は、保管庫は気候変動や災害などに対する農作物の「保険だ」と強調した。
朝日新聞 ３月１日http://www.asahi.com/science/update/0301/TKY200803010098.html
植物版「ノアの箱舟」 北極・永久凍土で１００万種
地球温暖化や戦争などによる絶滅に備えるため、１００万種類以上の作物の種子を集める施設が、北極圏のノルウェー領スバールバル諸島のスピッツベルゲン島に完成し、２月末から活動を始めた。いわば植物版「ノアの箱舟」で、種（しゅ）の絶滅などが起きたとき、種子を供給して復活させる。
この施設は、ノルウェー政府などが運営する「スバールバル全地球種子庫」。低温で種子を保存できる永久凍土層に造られており、世界中から種子が集まる予定。フィリピンの国際稲研究所が７万種ものイネの種子を送って来るほか、ムギやトウモロコシなどの種子も来る。
生物の細胞や遺伝子を保存する施設は増えており、日本でも国立環境研究所（茨城県つくば市）などにある。だが、スバールバル諸島の施設はそれらの中でもかなり規模が大きいという。
写真左は、「スバールバル全地球種子庫」の入り口＝ＡＰ
右は、スバールバル全地球種子庫の全体図＝グローバル・クロップ・ダイバーシティー・トラスト提供
一番上は、ＢＢＣのイラスト
■植物の種子は、多国籍企業による独占が問題になっている。また遺伝子組み換えも進んでいるので、こうした地球規模での種子の保存が必要になっているのだろう。
共同通信による記事に比べ、朝日はここでも地球温暖化をメインに書いている。温暖化では逆に生物の多様化が進むので、ここは来るべき寒冷化に備えて、と読み直すことにしよう(^^;;
朝日新聞 ２月２８日http://www.asahi.com/science/update/0227/OSK200802270092.html
太陽系に「惑星Ｘ」の可能性 神戸大など計算
太陽系の外縁に、地球とほぼ同じ大きさの「惑星Ｘ」が存在する可能性を、日本の研究グループが数値計算で明らかにした。約１０００年かけて太陽の周りを公転しているという。太陽系の惑星は、０６年に冥王星が準惑星に降格され、現在は８個だが、惑星Ｘが観測で見つかれば、冥王星に代わる第９惑星になる可能性が高い。米天文学会誌「アストロノミカルジャーナル」の４月号に発表する。
太陽系の外縁部には、エッジワース・カイパーベルトと呼ばれる氷の小天体群でできた帯がある。この小天体群は、太陽から５０天文単位（１天文単位は地球と太陽の平均距離＝約１億５０００万キロ）を超えるとまばらになり、軌道が細長い楕円（だえん）形にゆがむが、その理由の説明がつかなかった。
神戸大学惑星科学研究センターの向井正教授とパトリック・リカフィカ特別研究員は、惑星Ｘが帯の外側にあった小天体をはじきとばし、重力で軌道をゆがめていると仮定。コンピューターで数値計算した結果、太陽から２０天文単位ほど離れたところで生まれた惑星Ｘが、太陽系形成初期の約１億年で８０〜１７５天文単位離れた軌道上に移動したと考えると、つじつまが合ったという。
計算では、惑星Ｘの大きさは直径が１万〜１万６０００キロで、約１万２８００キロの地球とほぼ同じ。氷状のメタン、アンモニア、水などと岩石からなり、地球の３〜７割の質量（重さ）を持つ。太陽に最も近づくと１４．８〜１７．３等星と冥王星なみの明るさになるとみている。
■上の図は時事通信社より。
惑星級新天体の想像図（右上は太陽）。主に氷でできており、１０年以内に発見される可能性がある（フェルナンド・ダンドレア氏、神戸大提供）
冥王星の後釜ですか。
太陽の架空の伴星ネメシスだの、惑星ニビルだのに夢中になったこともあったが(-""-;)
■左の写真は、太陽観測衛星「ひので」がとらえた太陽に説明を加えたもの。
http://hinode.nao.ac.jp/Movies/
■２月２２日のAFPBBニュース「地球滅亡は76億年後、回避策は2つ」は、こんな書き出しで始まった。
【緊急ニュースです―地球は死滅する太陽の熱で焼かれ、やがて太陽に飲み込まれてしまうでしょう。】
だが終末パーティーに全財産を投じるのはまだ早い。天文学者によると地球滅亡は76億年先だ。
「76億年後に地球滅亡」説は英国のオープン・アクセス誌「Astrophysics」（http://uk.arxiv.org/）に掲載された。
英国南部のサセックス大学（University of Sussex）のロバート・スミス（Robert Smith）名誉顧問（天文学）はこれまで、太陽はエネルギーが枯渇するにつれ膨張して危険な「赤色巨星」となり、地球はぼろぼろになるものの完全な破壊は免れるだろうと考えていた。
ところが、スミス氏がメキシコのグアナフアト大学（University of Guanajuato）のクラウス･ペーター･シュレーダー（Klaus-Peter Schroeder）氏とともに再度計算をしたところ、絶体絶命だということが分かった。
「太陽の希薄な外層大気は目に見えるよりもはるかに広範囲にわたっており、地球はその圏内を公転することになる」「この外層大気による引力で地球は軌道を外れて内側に引き寄せられ、最終的には太陽に飲み込まれて蒸発してしまう」（スミス氏）
しかし地球上の生物はそれ以前に生きづらくなるだろう。今から10億年後、太陽が少しずつ膨張するにつれて海水が蒸発して大気中の水蒸気（強力な温室効果ガス）が増大し、地球温暖化が急激に進むからだ。
この結末から逃れる方法としてスミス氏は、SF的なことは認めつつ、2つの選択肢を提案している。
1つは、近くを通過する小惑星の引力を利用して地球を危険圏内から外に出す方法。6000年おきに地球を軽くひと突きするだけで、少なくとも50億年は寿命を延ばすことができる。ただし計算ミスにより太陽とこの小惑星を激突させない限りの話だが。
そしてもう1つのより安全な方法は、太陽から逃れつつ、そのエネルギーを利用できるような距離を維持できる惑星間航行「救命ボート」を作ることだ。(c)AFP
■この２つの方法はあまりに荒唐無稽で論外だが、５０億年後までに太陽は今の明るさの２倍になるだろうと予測されている。そうすると海水が蒸発して、地球は高温化する。
『地球大進化２ 全球凍結』(ＮＨＫ出版)には、以下のような記述がある。
【地球が放射できるエネルギーには上限があるため、太陽放射がある値以上にまで増加するとエネルギーのつりあいが取れなくなってしまうのである。その結果、海洋は消滅し、遅くとも２５億年以内に地球上の水はすべて宇宙空間に散逸し、なくなってしまう。金星は太陽に近いためにこうした運命をたどった可能性がある。そして、これが、地球環境の最終的な姿だ。
現在のような地球環境が永遠に続くことはない。これは惑星の運命である。むしろ、これほどまで長期にわたって温暖湿潤な環境を維持してきたという意味で地球は奇跡の惑星というべきだろう。】
■地球について知れば知るほど、この星が生き物にとって過酷な環境であることが見えてくる。
激しい地殻や気候変動、数度にわたる生物の大量絶滅。こうした現実の前では、「地球にやさしく」などといった言葉がむなしく思える。
たとえこの先人類がどんなに生き延びても、徐々に進む大陸移動によって、５０００万年後には日本にオーストラリア大陸が衝突し、その２億年後には「アメイジア」という超大陸の一部になる。
この造山運動だけでも恐ろしいのに、超大陸は今度は地球内部のスーパープルームによって、引き裂かれ分裂するのだ。
太陽の影響で海が蒸発したり飲み込まれるはるか以前に、地球自身の変動サイクルによって、人類の終焉は訪れるだろう。
こうした未来を見据えながら、もし今このときを精一杯生きようと皆が思えるならば、人間同士のおろかな争いも少しは回避できるのではないだろうか。
日本とイギリス、同じ海洋国家が海を最も汚しているとは本当に不名誉なことだ。
一刻も早い環境対策と海資源の回復を図ることが重要だ。
国際研究グループ、最も環境破壊が進んだ海域は日本海と北海
http://www.technobahn.com/cgi-bin/news/read2?f=200802160103
【Technobahn 2008/2/16 01:03】生態系に与える環境変化などの観点から全世界の海域を対象に行った調査・研究の結果、地球上でもっとも環境破壊が進んだ海域は東シナ海から日本海にかけての海域と北海のイギリス・スコットランド東岸の海域であることが14日、全米科学振興協会（American Association for the Advancement of Science）での研究発表により明らかとなった。
この研究発表を行ったのは米生態学の分析と総合に関するナショナルセンター（National Center for Ecological Analysis and Synthesis）のベンジャミン・ハルパーン博士を中心とする国際研究グループ。
研究グループは、魚の乱獲、海水面温度の上昇具合など環境破壊に関する17のデータ項目を使って、それらがサンゴ礁、大陸棚など20の異なる環境の生態系にどのような影響を与えているかを、全世界の海洋を対象に細かく分析。その結果、地球上でもっとも環境破壊が進んでいる海域は東シナ海の中国沿岸から日本海の対馬海峡の海域と、北海のイギリス・スコットランド東岸の付近であるということを突き止めた。
研究グループでは、何百万人もの人類が海洋の生態系の恩恵を受けて生活している、とした上で、今回、環境破壊がもっとも進んでいると判明した海域の近隣諸国は早急に海域の環境破壊を食い止める努力をしなければならないと警鐘を鳴らした。
上の画像は研究グループが製作した海洋の環境破壊の度合いを示すマップ。
■テレビに珍しい人物が映っていると思ったら、あらら小泉元首相じゃあ〜りませんか。久々のメディア登場だ。
出没場所は沖縄・宮古島。
なんでも元首相が先頭に立って推進していた、宮古島での「バイオエタノール・アイランド構想」とやらが石油業界という抵抗勢力の反対によって頓挫(^0_0^)しかかっているので、こりゃ大変と自ら視察に訪れたというわけだ。
小泉氏の行くところ、常に抵抗勢力ありってか。
写真は自動車にバイオ燃料を給油する元首相(産経新聞)
■沖縄タイムス ２月１５日
http://www.okinawatimes.co.jp/day/200802151300_06.html
難航するＥ３化 小泉元首相激励 宮古島を初視察
【宮古島】小泉純一郎元首相を団長に自民党の衆参両院議員五人と関係者でつくる視察団が十四日、宮古島を訪れ、バイオエタノールの製造施設などを視察した。政府が進める全島Ｅ３化が難航している中、事態の打開を図ろうと実施。小泉氏は別方式のバイオ燃料を推進する石油業界を引き合いに「抵抗勢力があってもくじけちゃ駄目。いずれ味方になると思って頑張ろう。ワイドー」などと語り、全島Ｅ３化に協力する考えを語った。
小泉元首相が宮古島を訪れるのは初めて。
視察団はこのほか党環境部会長の川口順子氏や西銘恒三郎氏、島尻安伊子氏ら。経済産業省や環境省、農林水産省の担当者も随行した。
一行は市役所平良庁舎では伊志嶺亮市長らと意見交換。民間給油所として全国で初めてバイオ燃料の給油を始めたＪＡおきなわ上野給油所ではガソリンにバイオエタノール３％を混ぜたＥ３燃料の給油を小泉元首相が体験した。
小泉元首相は伊志嶺市長との面談で「宮古島はバイオエタノールの先駆的な役割を果たしている。石油業界が協力しないといってくじけちゃいかん、と激励するために来た。ピンチはチャンス」などと語った。
■「バイオエタノール・アイランド構想」というのは、ガソリンにバイオエタノール３％を混ぜたＥ３燃料を普及させろことで、０７年から５年かけて市内１９ヵ所のガソリンスタンドを改造しＥ３を流通させる計画だ。予算額は約１５億円。
しかし石油元売り各社はすでにＥＴＢＥというバイオ燃料の普及を進めていて、Ｅ３への導入協力には反対だ。
したがって政府主導のＥ３を導入している宮古島のスタンドは、まだ４ヵ所でしかない。
《時事通信の用語解説より》
バイオ燃料・Ｅ３
植物を原料とするバイオエタノールを直接、ガソリンに３％混合した自動車用の燃料。植物は生育過程で地球温暖化をもたらす大気中の二酸化炭素（ＣＯ ２）を吸収するため、バイオエタノールは京都議定書上、燃料として使っても大気中のＣＯ ２を増やさないとみなされ、ガソリンから置き換えた分だけ温暖化防止に寄与する。
環境省の委託を受けた大阪府が民間企業と連携し、今年度から５年間の予定で実証事業に着手。１０月９日から府内２カ所の給油所で、あらかじめ登録した２３社・団体の計９９台を対象に販売を開始した。
バイオ燃料・ＥＴＢＥ
植物を原料とするバイオエタノールと石油系ガスのイソブテンを３対４の割合で合成した燃料。化学物質名をエチル・ターシャリー・ブチル・エーテルといい、英語の頭文字を並べて「ＥＴＢＥ」と呼ばれている。
バイオエタノールは、原料の植物が生育過程で温暖化ガスの二酸化炭素（ＣＯ ２）を吸収するため、京都議定書では燃焼してもＣＯ ２を事実上排出しないとみなされている。石油業界は温暖化防止に向け、ガソリンにＥＴＢＥを７％混ぜた「バイオガソリン」を首都圏５０カ所の給油所で４月下旬に発売する。
■食糧もエネルギーも他国まかせの日本。
国内の相次ぐ食品偽装に加え、中国ギョーザ事件で食の安全が根底から崩れ、自給率３９％という現実に改めて不安は強まった。
おまけに原油高で、ガソリンは上がるし灯油も数年前の２倍にまで高騰している。
おまけに列島を寒気が包み、外気と同様、心も財布の中身も凍えそうだ。
■そんな寒風吹きすさぶ中、こうなったら自力で資源を探すっきゃないと、日本が新たに購入した探査船が運行を開始した。
上の写真は、母港(千葉県船橋市)から出航する３次元物理探査船「資源」(朝日新聞)。
「３次元物理探査船」なんて聞いたら、映画の『バカルー・バンザイの８次元ギャラクシー』を思い浮かべてしまった(^O^) もう〜仰々しい名前なんだから！
おまけに船橋は私の母港、じゃない故郷でもあるし。一緒に乗せてくれ〜ぃ。
朝日新聞 ２月１２日
http://www.asahi.com/national/update/0212/TKY200802120291.html
３次元探査船、２３２億円で購入 海底資源、自力で調査
海底資源を探査する国の探査船「資源」が１２日、運航を開始し、新潟県中越沖地震の震源域を調査するため、千葉県から新潟県沖へ向け出航した。東シナ海のガス田開発で中国に先を越された日本だが、資源価格が高騰するなか、自前の探査船の導入で、周辺海域での資源調査を本格化させる。地震の断層調査にも威力を発揮しそうだ。
「資源」は３次元物理探査船と呼ばれ、船から人工地震波を海底に発し、海底面や地層の境界に当たって返ってきた反射波を解析。立体的な地下構造を調べる。総トン数は約１万トン。ノルウェーの探査会社から中古で買い取り、購入額は２３２億円、年間維持費は約９０億円という。
千葉県船橋市で１１日に探査会社から引き渡され、甘利経済産業相は「世界最先端の装備機器が搭載されている。資源開発の可能性、地質調査の精密性が一挙に上がる」と期待を表明した。
経産省資源エネルギー庁によると、日本周辺海域の地質構造の詳しいデータは、ほとんどないという。東シナ海のガス田については、日本が主張する「日中中間線」の中国側海域で、中国が開発を進めていることが分かった後、政府がノルウェーの探査船を借りて探査した。
資源争奪戦の激化を背景に各国の探査熱が高まり、最近は船を借りるにも「順番待ち」が続いている、という。このため、機動的な調査へ船の購入に踏み切った。
「資源」は新潟県中越沖で地質構造を調べ、データを柏崎刈羽原発の耐震安全性評価にも役立てる。３月上旬には三陸沖へ移り、１年かけて石油や天然ガスなど埋蔵可能性の高い海域の地下構造を、順に調べる計画だ。
■「資源」という船名がいじましいね。
どれだけの資源が見つかるのかは不明だが。
右は日本の海底海図。
毎日新聞の同じ記事の一部を抜粋。
「探査船は、音源を海中に投入して人工地震波を起こし、海底の地層の境界から返ってくる反射波を解析して立体的な地層構造を把握する。海底の地下５０００メートルの範囲まで調査できるという。運航やデータ解析は、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構に委託する。」
■資源ももちろん大事だが、地球の７割を占める海についてはまだ未知の部分が多い。
海底のプレートの動きなどのより詳しい解明で地震予知にも期待できるし、地球内部の構造についてもさらに明らかになるだろう。
